Recruit採用情報のご案内
第一三共RDノバーレにご興味をお持ちいただき、ありがとうございます。
第一三共RDノバーレは社員の心と体の健康及びダイバーシティに最大限配慮し、働きやすい職場環境を整えています。
インデックス
福利厚生
- 休暇制度
- 働きやすい環境
- 子育て支援制度の充実
- 葛西本社・品川サイトの立地
人材育成
- 研修制度
- 自己啓発支援
- 海外出張・海外留学の機会
福利厚生
休暇制度
有給休暇
平均取得日数：15.3日（2019年度実績）
リフレッシュ休暇
勤続10年以降、5年おきに5日特別に付与される休暇（有給）。原則、5日間連続して取得する
取得者数：58名（取得率100%（2019年度実績））
人間ドック休暇
人間ドック受診のため、年1日取得できる休暇（有給）
（参考：人間ドックの受診率 75.9%（2019年度実績））
ボランティア休暇
ボランティア活動のため、年5日取得できる休暇（有給）
取得者数：2名（2019年度実績）
骨髄移植ドナー休暇
骨髄バンクへのドナー登録・検査から、骨髄提供時の入院・事後健康診断までに必要な日数、取得できる休暇（有給）
働きやすい環境
全社員にフレックスタイム制が適用されています
コアタイムのないフレックスタイム制により「仕事と個人の生活の調和」を図ることができ、社員の自主性や創造性にもつながっています。 なお職級・職務に応じて、業務の進め方、勤務時間等の裁量性を拡大させた「裁量労働制」が適用されます。
時間外労働時間（平日＋休日）
社員の心と体の健康を第一に考え、法令を遵守した労働時間管理を行っています。
月平均 10時間（フレックスタイム適用者：対象者157名（2019年度実績））
敷地内全面禁煙
健康経営の一環として、2020年4月より敷地内を全面禁煙としています。
子育て支援制度の充実
子育て支援が、社員個々の能力を最大限に活かし、「社員」と「会社」双方の成長に繋がるとの考えに基づき、従来の支援施策に加えて、男性社員・女性社員の双方に仕事と育児を両立しやすい環境づくりを目的とした取り組みを推進しています。
産前・産後休暇制度（産休）
育児休業制度（育休）
産休は産前6週産後8週間、育休は最大で子が2歳に達するまで取得可。
産休・育休制度 利用者数：9名（男性2名、女性7名（2019年度実績））
育児短時間フレックス勤務制度
短時間勤務にもフレックスタイム制を導入。保育園への迎えを配偶者と交互に行くなど、社員の柔軟な働き方に対応できる制度。
子が小学校4年生まで取得可。
育児短時間フレックス勤務制度 利用者数：15名（男性0名、女性15名（2019年度実績））
看護休暇
子の看護、通院等のために、年10日まで取得できる休暇（有給5日、無給5日）
子が小学校4年生まで取得可。
看護休暇制度 利用者数：37名（男性15名、女性22名（2019年度実績））
子が産まれた男性社員と上司とのコミュニケーション
仕事と育児の円滑な両立を目的に、本人と上司で各種制度の確認や育児と仕事の両立に関する計画の共有を行います。
住宅支援
入社により現住居から新任地への通勤時間が90分を超える方に対して、借り上げ社宅を貸与しています（通勤圏内に持家、借家等がある場合を除く）。家族世帯であれば168,000円、独身世帯であれば74,500円を上限家賃として、おおよそ10～20％を負担いただければ5年間利用可能です。社宅適用者以外の方（社宅利用6年目以降の方含む）については、住宅手当として家族世帯の世帯主には49,500円、それ以外の方については27,000円を月々の手当として支給いたします。
健康管理
社員の心身の健康を管理するため、面談やストレスチェックを通じたメンタルヘルスケアや、年一回のインフルエンザの予防接種の費用補助（3000円）、さらには人間ドックの補助（費用負担）を行っています。
葛西本社・品川サイトの立地
東京・品川駅や羽田空港も近く、日本各地へのアクセスも容易です。医療機関訪問、アカデミア等との共同研究を進める上でメリットとなっています。
人材育成
研修制度
新入社員研修、三年次研修、スキルアップ研修など、第一三共グループ全体で研修体系を構築しています。加えてRDノバーレ独自の研修を企画し、人材育成に努めています。
自己啓発支援
自発的にチャレンジし、自律的な行動により自らを高めようとする個人を支援する仕組みを用意しています。
・ビジネス通信講座・公開セミナーの紹介、費用補助
・手上げ式の社内研修
・TOEIC受検費用補助、等
海外出張・海外留学の機会
RDノバーレでは最新情報の発信・収集を目的に、国内外の学会参加・聴講を積極的に勧めています。また海外の研究機関との共同研究のため海外出張する機会もあります。また年1名程度、研究開発プロセスの革新を担う知識・技術の習得、人材レベルの向上を目的に、海外留学制度を実施しています。
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